校正手順 - 放射線治療品質管理

放射線治療品質管理

校正手順

　当財団線量校正センターの治療用線量計の校正手順は、技術管理責任者のもと、あらかじめ試験所間比較により治療用線量計に対する妥当性が確認されており、また一貫した適用を確実にするために文書化されているものです。
　表１～３は、校正手順書で規定されている校正条件のうち、校正証明書および参考資料へ記載される事項を要約したものです。

表１．照射線量単位または空気カーマ単位の校正条件

項目	内容	備考
校正対象機器	線量計（一組の電位計と電離箱、一体校正）	参考IEC 60731:2011
校正範囲	Co-60 γ線照射線量　2.73×10^-3 C・kg^-1 ～ 5.46×10^-2 C・kg^-1 Co-60 γ線空気カーマ　9.30×10^-2 Gy ～ 1.86 Gy
線量率	4.55×10^-5 C・kg^-1・s^-1 ～ 9.10×10^-4 C・kg^-1・s^-1 1.55×10^-3 Gy・s^-1 ～ 3.10×10^-2 Gy・s^-1
線源電離箱間距離	80 cm
照射野	直径15 cm
電離空洞内の温度	22.0 ℃（基準）	温度補正有り
気圧	101.33 kPa（基準）	気圧補正有り
電離空洞内の相対湿度	50 % ± 30 %
電離箱の基準点	空洞の幾何学的中心
ビルドアップ材	附属のもの、または電離箱壁と同等の材質で電離箱壁を含めて約0.5 g・cm^-2
印加電圧	円筒形は顧客の指定する正または負の極性および大きさ平行平板形は正および負の極性ならびに顧客の指定する大きさ
極性効果	円筒形は補正無し平行平板形は補正有り（正および負それぞれの極性条件で測定し、2つの測定結果の平均を採用する）
イオン再結合損失	補正無し	校正結果への影響が懸念される校正対象機器は校正不可
電位計周辺の温度	23 ℃ ± 3 ℃
電位計周辺の相対湿度	50 % ± 15 %

注記：漏れ電流、ゼロ点ドリフト・シフトおよび電荷漏れについては、実際の校正対象機器において校正結果の妥当性に影響し得る量が確認された場合は校正不可とする

表２．水吸収線量単位の校正条件

項目	内容	備考
校正対象機器	線量計（一組の電位計と電離箱、一体校正）電離箱（分離校正）	参考IEC 60731:2011
校正範囲	Co-60 γ線水吸収線量　1.05×10^-1 Gy ～ 2.01 Gy
線量率	1.76×10^-3 Gy・s^-1 ～ 3.36×10^-2 Gy・s^-1
線源電離箱間距離	80 cm
ファントム材	水、PMMA（入射窓）
ファントム深さ	5 g・cm^-2
照射野	10 cm × 10 cm	前項のファントム深さにおいて
電離空洞内の温度	22.0 ℃（基準）	温度補正有り
気圧	101.33 kPa（基準）	気圧補正有り
電離空洞内の相対湿度	50 % ± 30 %
電離箱の基準点	円筒形は空洞の幾何学的中心平行平板形は空洞前面の中心（設置には前壁変位法を適用、防浸キャップを用いるときは前壁に含める）
防浸鞘	円筒形は1 mm厚のPMMA製一部の平行平板形は附属の防浸キャップ、その他は無し
印加電圧	円筒形は、一体校正は顧客の指定する正または負の極性および大きさ、ならびに分離校正は顧客の指定する大きさ平行平板形は正および負の極性ならびに顧客の指定する大きさ
収集電荷の極性	円筒形は顧客の指定する正または負平行平板形は正および負	分離校正のみ
極性効果	円筒形は補正無し平行平板形は補正有り（正および負それぞれの極性条件で測定し、2つの測定結果の平均を採用する）
イオン再結合損失	補正無し	校正結果への影響が懸念される校正対象機器は校正不可
標準電位計	独立行政法人製品評価技術基盤機構が発行する技術的要求事項適用指針JCT21007（直流微小電流・電荷）に準拠した電荷測定装置	分離校正のみ
電位計周辺の温度	23 ℃ ± 3 ℃
電位計周辺の相対湿度	50 % ± 15 %

表３．電荷単位の校正条件

項目	内容	備考
校正対象機器	電位計（分離校正）	参考IEC 60731:2011
校正範囲	電荷 5 ～ 1000 nC
電流	直流100 pA　～ 100 nA
電位計周辺の温度	23 ℃ ± 1 ℃
電位計周辺の相対湿度	50 % ± 10 %
ゼロ点ドリフト・シフト	校正値を入力した時の表示値に対して±0.03 %の範囲を超過するとき補正
延長ケーブル	顧客の指定がなければTriaxial構造、15 m	附属のものを用いて校正可
主電源	交流実効値100 V、50 Hz
電位計校正定数の算出	独立行政法人製品評価技術基盤機構が発行するガイドJCG200S21（内挿校正式）に従う	参考資料として表記

注記：電荷漏れについては、実際の校正対象機器において校正結果の妥当性に影響し得る量が確認された場合は校正不可とする

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